異能塾ファン？の皆様、しばらくご無沙汰致しております。久しぶりに「今日の塾長」更新です。
実は本サイトを含めたweb siteの管理上の問題により、しばらく更新が出来ない状態が続いておりました。約１ヶ月近くにわたり、メンテナンスが続きましたが、最近ようやくそれも解決し、更新ができるようになりました。
さて、いよいよ来月、第92回日本薬理学会年会が大阪にて開催されますが、学会の運営を担う重要な役職であります理事・監事という役員の選挙が学術評議員会に先立って行われます。
今回も前回2年前に引き続き、実際の就任よりも1年前倒しにして選挙が行われることになりました。
前回2年前、トライアルとして導入された前倒し選挙。これまでは役員選挙が終わるまで、担当する各種委員会の誰に引き継ぐのかわからないまま継続し、選挙後に相手側も何もわからないまま業務を引き継ぎが行われるという、全く継続性の無い理事会運営でしたが、昔の誰がやっても変わらない右肩上がりの時代ならいざ知らず、現在の縮小縮小を重ねる学会にあってはこれまでの経緯を全く知らない方に仕事だけ渡すのはあまりにも無責任で渡された方も困る状況に陥るのは自明の理でありました。しかし前倒しにより、1年前に後任者がわかるため、誰に何を引き継ぐかが明確になり、また引き継ぐ方も現在の問題点を事前に知ることができ、物事が円滑に進むシステムとして理事会内で評価の高いものでした。このトライアルを導入した前理事会の慧眼と言うべきかと思います。そこで今回もまだ規約になったわけでは無いのですが、2度目のトライアルという形で、前倒し選挙が行われることになった次第です。
そして2020年に就任する役員（理事・監事）選挙を実施するにあたり，今回の選挙より「候補者の抱負」を事前に掲載することとなりました。同じ部会内でも知らない候補者が多いのに、ましてや他部会の候補者は誰だかもわからない状態で「名前だけ」で役員を選ぶというのは、まさに昔の「誰がやっても変わらない右肩上がりの時代」にしか通用しない制度と思われました。選ばれてから役員を辞退することを避けるためにも、事前に抱負を掲載することでそのスクリーニングも可能になりますし、従来とは異なる「公益社団法人」の役員はこれまでの単なる知名度・人気重視ではなく、その役に相応しい人という視点で選ばれる必要があると考えます。
以上の思いを持ち、新人ではありましたが理事会に提案をしましたところ、1年以内の実現することが出来ました。ご支援を頂きました先生方のご助力のお陰と感謝致しております。
さあ、そして来月の役員選挙に向けての私の抱負、既にJPS Onlineには掲載されてございますが、２期目を目指す者の責務と考え、ここに私の分だけ記載させて頂きます。
理事候補者 【関東部会】
候補者名： 安西 尚彦
所属・職名：
千葉大学大学院医学研究院薬理学・教授
獨協医科大学医学部・特任教授
略 歴：
1990年 千葉大学医学部卒業
1990年 千葉大学附属病院・研修医（腎臓内科）
1995年 北里大学医学部生理学・助手
1999年 フランスCNRS分子細胞薬理学研究所・研究員
2001年 杏林大学医学部薬理学・助手（以後 講師, 准教授）
2011年 獨協医科大学医学部薬理学・主任教授（2016年より特任教授）
2016年 千葉大学大学院医学研究院薬理学・教授
2017年 千葉大学附属図書館・亥鼻分館長（兼務）
研究テーマ：
有機酸・尿酸・アミノ酸等を基質とする細胞膜トランスポーターを分子標的とする創薬
会員歴・ 学術評議員歴 ：
入会年： ２００２ 年、学術評議員就任年： ２００７ 年
理事・監事、 委員等 ：
理事（2018年〜）
国際対応委員会委員（2016年〜）
賞等選考委員会委員（2016年、2017年）
編集委員会委員（2014年-2016年）
抱 負：
学会を取り巻く環境は年々厳しくなっており、従来からの運営方法では早晩立ち行かなくなるのは必死です。日本薬理学会も公益社団法人となり、社会における存在であることを考えれば学会運営の透明性確保はその責務と言えます。私は昨年4月の理事就任後、総務担当として、これまで役員選挙が会員名を記載する投票に過ぎなかった点を課題と考え、役員候補者は選挙前に経歴と抱負を学術評議員に公開することを導入し投票前に候補者の人となりを知ることができるよう改善しました。今回次期理事に就任させて頂いた暁には、会員の皆様の参加の機会を増やすべく、薬理学会100周年事業を推進する「JPS 100準備委員会（仮称）」を公募制にして広く会員から募る他、学会としての国際交流を広く進めるため、「国際交流委員会アソシエイツ制度（仮称）」を制定し、既に個人的に留学生受け入れや共同研究を実施している先生方のお力をお借りして学会全体として国際交流を進めるプラットフォームの作成を行うなど、自らの意思で学会員が参画できるシステムの導入に努めます。